- 太田 由紀サイコム・ブレインズ株式会社
取締役専務執行役員

2022年6月、改正育児介護休業法が施行され、産後パパ育休制度の創出に加え、企業が自社従業員の育休取得を支援することが義務化されました。国内における男性育休の認知が急速に進みつつある一方で、実際の取得日数は3日~1週間程度に留まるケースも少なくありません。これまで、多くの日本企業では、男性従業員が中長期間休業することが想定されてきませんでしたが、企業の持続的発展に欠かせない条件として従業員の心身や社会生活の充実が重視されるようになる中、この前提は変わりつつあります。今回は、当社の男性従業員が育休を取得した社内事例として、取得者の今西孝志と上司の江島信之にインタビューをおこない、企業におけるWell-being(※)実現の手掛かりを探りました。
後編では、今西へのインタビューを紹介します。
「Well-being(ウェルビーイング)」とは、身体的・精神的・社会的に良好であることで、生きがいや働きがいを感じながら、人や社会とよい関係を築けている状態を表します(株式会社保健同人フロンティアWebより)。
-
今西 孝志
サイコム・ブレインズ株式会社
コンサルタント -
太田 由紀
サイコム・ブレインズ株式会社
取締役専務執行役員